「韓国Samsung Electronics社が近いうちに米SanDisk社を買収するかもしれない」——このような情報が複数のメディアやアナリストによって報じられた。メディア/アナリストらは、この買収はメモリー業界全体にとって好ましいことだと考えているようだ。米Lehman Brothers社アナリストのCW Chung氏は、「当社の情報筋は、Samsung社が高い確率でSanDisk社の買収を検討していることを認めた」ことを明らかにした。

　SanDisk社もほかのすべてのメモリーメーカーと同様、過剰供給と価格下落の問題を抱えている。実際、米iSuppli社が発表した予測によると、「2008年のフラッシュメモリーの売上高は横ばい」で、SanDisk社が2008年7月に発表した同年第2四半期の業績もそれを裏付けるものだった。同社CEO（最高経営責任者）を務めるEli Harari氏は、「フラッシュメモリーの過剰在庫は継続している。需要と供給のバランスが正常に戻るまで、価格と粗利益の面では厳しい状況が続くだろう」と語った。Harari氏は、同社が2008年第1四半期に損失と売上減を報告したとき、「2つの工場に対する投資と量産の立ち上げを遅らせる」ことを明らかにした。Chung氏は、「Samsung社による買収は、同社の利益になるだけでなく、メモリーサプライチェーンにおける価格圧力を緩和するものになる」と考えている。

　Chung氏は、「Samsung社が有利な金額でSanDisk社を買収することに成功すれば、Samsung社だけでなく、メモリー市場全体にとってプラスになるだろう。このようなM＆A行為は、メモリー市場の底が近いことを示すものだととらえている。メモリー市場が以前に底を打ったときも、業界の整理統合が象徴的な形で行われたからだ」と述べた。

　さらにChung氏は、「Samsung社はフラッシュメモリー関連の特許使用料として、SanDisk社に対し、年間4億～5億米ドルを支払っている」とした上で、「SanDisk社の市場での時価総額は約30億米ドル。特許使用料のことだけでも、Samsung社には買収のメリットがある」と指摘した。

　しかし、この買収には障壁もある。独占禁止法の問題のほかに、SanDisk社と東芝の提携の問題がある。SanDisk社と東芝は、長期にわたり、メモリーの合弁事業を推進してきた。2008年2月には、NAND型フラッシュメモリーの将来的な需要に対応するために、新たに合弁の生産事業を立ち上げ、日本に300mmウェーハ工場を建設する計画を発表した。Chung氏は、「これらの問題はまだ解決されていない。そのため、Samsung社がSanDisk社の買収に成功すると結論付けるのは時期尚早だとわれわれは考えている。さらに、今回の買収の件は、Samsung社が買収の可能性について調査している初期の段階で明るみに出た。このことは買収契約に影響を与える可能性がある」と結んだ。

（Electronic News）