米NVIDIA社は2008年8月、2009会計年度第2四半期（2008年5月～7月）の業績を発表した。それによると、同期の売上高は前年同期比で5％減、前四半期の11億5000万米ドルと比べても大幅ダウンの8億9270万米ドルとなった。同社は、「デスクトップ型パソコン需要の低下、GPU製品の価格競争、製品不具合に関連したコストの問題などが影響した」と説明している。

　NVIDIA社は、すでに出荷しているノート型パソコン向けGPU/MCP（media and communications processor）の一部にダイ/パッケージ材料の強度が十分でない製品があったことを認めている。今回、それら不具合製品の保証/修理/返品/交換などの費用として1億9600万米ドルの経費を計上した。同社は、2008年7月初旬に第2四半期の業績見通しを修正した際、その経費が1億5000万米ドルから2億米ドルの範囲になると予想していたが、実際に計上した費用はその上限とほぼ同じ数字となった。これらの結果、同期における業績は1億2090万米ドルの損失となり、1株当たりの損失は0.22米ドルとなった。

　NVIDIA社の社長兼CEO（最高経営責任者）を務めるJen-Hsun Huang氏は、「当社にとって、第2四半期の業績は残念な結果となった。デスクトップ型パソコンの世界市場が低迷したのに加え、価格競争などによりGPU事業が圧迫されたことが影響した」と述べている。

　確かにデスクトップGPUはNVIDIA社にとって最大の事業セグメントであり、同社の売上高のおよそ1/3を構成している。米Jon Peddie Research社のレポートによると、2008年第2四半期におけるデスクトップ型パソコン向けGPUのシェアは米Intel社が41.5％、NVIDIA社が36％、米Advanced Micro Devices社が18.3％となっている。

　なお、米Lehman Brothers社が行った調査によると、NVIDIA社のデスクトップ型パソコン関連の売上高は前期比で40％低下し、出荷数は20％減、ASP（平均販売価格）も25％減となったという。

（Electronic News）