世界経済の減速は今後も半導体業界に大きな打撃を与えることが予想されている。米Gartner Dataquest社は、「半導体業界における設備投資の減少傾向はしばらく続きそうだ。2008年から2009年にかけて、すべての半導体製品の分野で設備投資が減少すると見られる」としている。

　同社は、「メモリー製品の供給過剰に加えて、経済状況の先行きへの不安の影響で、消費者の購買意欲が冷え込んでいる。半導体業界の設備投資額は、2008年が前年比25.7％減となる見込みで、2009年も同12.8％減になると予測される。市場の需要が回復して、設備投資がプラス成長に転じるのは2010年以降になる見通しだ」と述べている。

　さらに、Gartner Dataquest社は半導体業界に対して、長引く不況に備えるよう忠告している。同社は、「半導体メーカーは、需要の低下に合わせて供給を調整する必要がある。一方、半導体製造装置メーカーは、2009年も引き続き需要が低迷することへの備えが必要であり、市場が回復したときには顧客であるメモリーメーカーの数が減っていることも想定しておく必要がある」としている。そして、「より良い収益性を確保するために、企業は合併や買収なども選択肢として検討する必要あるだろう」との見解を示した。

　これまでの半導体業界では、半導体メーカーが過剰な設備投資を行い、そのために供給が需要を上回るというサイクルが生まれていた。その結果、半導体製造装置の市場は2～4年ごとに好況と不況を繰り返してきた。それに対し、現在は、世界経済の減速や金融破たんが消費者の買い控えと半導体需要の低下を招き、在庫が増加してしまったという状況にある。さらに、半導体メーカーが生産能力を増強したことで、半導体製品の供給過剰も生じている。

　Gartner Dataquest社は、「こうした状況を受けて、2008年の半導体製造装置業界は大幅に落ち込み、2009年もマイナス成長が続くことが予想される。製造装置業界が回復するのは、半導体メーカーによる供給過剰が解消されてからになるだろう。メモリー分野をはじめ、ロジックを扱うIDMやファウンドリを含む半導体業界すべての分野に対する影響が予想される」としている。

（Electronic News）