米Gartner社は、「2007年に販売された半導体製品のうち、OEM企業の上位100社が全体の76％に当たる2090億米ドル相当を購入した」との調査結果を発表した。購入額をカテゴリ別に見ると、「データ処理と通信の分野がそれぞれ37％と28％となり、両分野だけで全体の約2/3を占めた。そのほか、民生分野が18％、産業分野が9％、自動車分野が8％であった」（同社）という。

　Gartner社が発表した『Semiconductor DQ Monday Report』によると、2007年に半導体製品の購入額が最も大きかったのは米HP社で、165億米ドル相当を購入した。続いて、フィンランドNokia社、米Dell社、韓国Samsung Electronics社なども110億米ドル以上の半導体製品を購入した。

　Gartner社は、「大手のOEM企業は、パソコンもしくは携帯電話機の分野での競争力が強い。2007年におけるパソコンの出荷台数は11％増加し、携帯電話機の出荷台数も2桁の増加であった。中でもHP社とNokia社はそれぞれ、パソコンと携帯電話機の市場で売り上げを伸ばした。ただ、両社が購入した半導体製品は低価格帯のものが多く、購入額はそれほど伸びてはいない」としている。

　Gartner社は2008年2月、「2007年におけるOEM企業の上位10社の半導体製品購入額は910億米ドルとなり、半導体業界の成長率が3％増であったのに対して、1％増にとどまった。このことは、半導体製品の売上高とOEM企業の需要が必ずしも同期しないことを示している」と発表していた。今回の調査結果からもそのことが裏付けられた。

　Gartner社で調査部門ディレクタを務めるAlfonso Velosa氏は、「半導体業界における平均販売価格（ASP）の大幅な低下は現在も続いている。半導体メーカーは引き続きこの問題に取り組む必要がある」と指摘している。

　さらにVelosa氏は、「一方で、半導体製品の用途は拡大しており、今後もタッチスクリーンを搭載した携帯端末や携帯電話機などの新製品が登場することで需要の拡大が見込まれる」と述べている。

（Electronic News）