米国半導体工業会（SIA：Semiconductor Industry Association）は、「米国の経済状況は依然として不安定であるにもかかわらず、2008年5月における半導体の売上高は堅調な伸びを示した」と発表した。

　SIAによると、「2008年5月の半導体売上高は、前年同月の203億米ドルと比べて7.5％増、前月の212億米ドルと比べて2.8％増の218億米ドルになった」という。一般的に、この時期（5月）の半導体の売上高は好調に推移する傾向があるが、「2008年の年初からも累計売上高は1034億米ドルとなり、前年同期の982億米ドルと比較すると5.3％増加した」（SIA）という。

　SIAはさらに、「メモリー製品を除いて集計すると、売上高の伸び率はもっと良い結果になる」と指摘している。実際、「メモリー製品を除いた半導体の売上高は、前年同月比で12.3％増、前月比で2.5％増であった」（SIA）という。

　また、メモリーをカテゴリ別に見ると、「DRAMの売上高は前月比では6.4％増となったが、前年同月比では20％以上減少した。一方、NAND型フラッシュメモリーの売上高は前月比で1.4％増、前年同月比では25.5％増となった」（SIA）という。なお、SIAは2008年6月初め、メモリー製品の価格が下落していることを理由に、2008年通年の半導体売上高の成長率予測を7.7％から4.3％に下方修正している。

　SIA会長のGeorge Scalise氏は、「2008年5月は民生電子機器の売り上げが好調に推移したため、半導体の売上高も堅調な伸びを示した。米国の消費者信頼感指数が低下しているとの報告もあるが、消費者の収入と支出の両方が上昇した。支出が増加した理由としては、米国内で実施された小切手還付減税などが購買意欲を刺激したものと考えられる」と述べている。

　さらにScalise氏は、「最近まで、世界のパソコン販売台数の31％ほどを米国市場が占めていた。しかし、今では新興国での需要が拡大しており、米国の占める割合は21％ほどにまで減少している。また、携帯電話機についても2003年ごろまでは販売台数の21％を米国市場が占めていたが、2008年には13％程度まで減少するだろう」と述べている。

　Scalise氏は、「半導体業界にとって、需要の周期パターンは重要な意味を持つ。米国内での電子機器製品に対する消費は決して冷え込んではいない。米国経済が低迷している要因は、別にあるように思える」と語る。「米国以外の地域の消費者が3億人以上も増加しており、そこのことが半導体業界の新たな市場を創出している。また、市場が多様化してきたことが半導体の売り上げをけん引している」（同氏）という。

（Electronic News）