米Gartner社は、2008年第2四半期におけるパソコンの出荷台数が前年同期比で16％増になる見込みであると発表した。「現在の厳しい経済状況は、パソコン市場の成長を抑えるのではなく、むしろけん引している」（同社）という。

　Gartner社は、｢マクロ経済の悪化によってノート型パソコンのASP（平均販売価格）が低下している。それによって消費者の需要が拡大している｣と指摘している。「ASPが低下したことで、大手のパソコンメーカーはむしろ売り上げを伸ばし、中小のパソコンメーカーの市場シェアを奪っている状況」（同社）だという。

　Gartner社で調査部門のディレクタを務めるJohn Barber氏は、「マクロ経済の減速によってパソコンの需要が低下すると懸念されていたが、パソコン業界はその影響をほとんど受けていない。景気減退によって、ノート型パソコンの価格は大幅に低下した。その一方でパソコンの出荷台数は好調に推移し、大手のパソコンメーカーや大手の半導体メーカーは業績を伸ばしている」と述べている。例えば、米Intel社は2008年第2四半期の業績について、「ノート型パソコンの需要が好調に伸びたことで、前期比および前年同期比で利益は増加した」と発表している。

　パソコンの出荷が予想以上に好調だったことから、Gartner社は2008年第2四半期の半導体予測を上方修正している。Barber氏は、「これまでは、積極的な価格引き下げ戦略が功を奏してきた。消費者の需要は堅調に推移し、パソコン業界は業績を伸ばした。しかし、下半期は燃料価格の高騰やサブプライム問題が消費者の需要に影響を与える可能性がある」と述べている。

　なお、2008年第2四半期におけるパソコン出荷台数をメーカー別に見ると、「米HP社が前年同期比17.1％増、18.1％の市場シェアでトップを維持した。2位は米Dell社で、出荷台数は前年同期比21.9％増、市場シェアは15.6％と前年同期の14.8％を上回った」（Gartner社）という。

（Electronic News）