半導体製造装置のサプライヤである米Mattson Technology社は、従業員の5％を解雇する方針を発表した。今回の解雇は、低迷が続く半導体製造装置業界の影響によるもので、全世界で25の役職を削減するとしている。

　Mattson社の社長兼CEO（最高経営責任者）のDavid Dutton氏は、「今回のリストラによって、特定地域におけるコスト構造を低く抑え、新製品や戦略的な施策などへの投資を継続できるようにする」と述べている。さらに同氏は、「メモリー業界は、投資動向が周期的であり、世界経済の低迷などの影響も受けている。われわれは組織の最適化を図ることで、今後も引き続き成長できるような体制の構築を進める」としている。

　Mattson社によると、今回の解雇によって年間で190万米ドルの経費を削減できると見込んでいる。ただ、削減した費用は新製品開発などの経費に吸収される予定で、そのほかの営業経費などは現在の水準を維持するとしている。なお、同社は今回のリストラ関連の経費として、約70万米ドルを2008年第2四半期に計上するとしている。

　製造業における従業員解雇のニュースが相次いでいる。米IBM社は、バーモント州バーリントンの半導体工場の従業員180人を解雇すると発表した。このほか、米Spansion社は500人の従業員を解雇すると発表、米ON Semiconductor社も2カ所の工場を閉鎖すると発表している。

（Electronic News）