米国半導体工業会（SIA：Semiconductor Industry Association）は2008年半導体売上高の予測を前年比7.7％増から同4.3％増に下方修正した。メモリー分野、特にDRAM分野での激しい競争により、価格の下落が継続しているためだという。SIAはメモリー製品を除いた2008年の半導体売上高は前年比7.4％増になると予測している。

　今回の予測で、SIAは2008年の半導体売上高は2666億米ドル、2011年には3241億米ドルに成長し、その間の年平均成長率（CAGR）は6.1％になるとしている。また、2009年の売上高は前年比6.2％増の2832億米ドル、2010年は同8.4％増の3070億米ドルになるとした。

　SIA会長のGeorge Scalise氏は発表の中で、「半導体需要をけん引する主要な市場では好調が続いている。半導体にとって最大の市場であるパソコン分野は、特に新興市場で好調に伸びている。2008年のパソコン売上台数は前年比10％増の約3億台に達する見込みだ。携帯電話機の出荷台数も、中国やインドなどの新興市場で過去最高の伸びを示し、前年比約12％増の13億台を上回ると予想される」と述べた。

　さらにSIAは、「エネルギ価格の上昇をはじめとする負の要因があるのにもかかわらず、民生電子機器の売上台数は順調に伸びている」と報告した。例えば、2008年の薄型テレビ受像機の売上高は前年比29％を超える見込みであり、デジタルカメラの売上高は前年より11％増加すると予測されている。

　SIAは、「メモリー分野の価格圧力が売上予測を下方修正した主な理由だ」と説明している。Scalise氏は、「2008年1～4月は、DRAMの出荷個数が前年同期に比べて30％以上増加したが、売上高は34％減少した。最近、米JPMorgan社が発表したレポートでは、2008年のDRAM出荷量はビット数換算で前年比65％増になると予測している。メモリー製品は半導体売上高全体の約20％を占める」と述べた。

（Electronic News）