米Lehman Brothers社が行った調査結果によると、「米Apple社は3G（第3世代）対応の携帯電話機『iPhone』を2008年6月までに300万台、さらに2008年末までに1000万台以上を生産することが見込まれている」という。同社は、「その結果、短期間のうちにNAND型フラッシュメモリーの価格は上昇し、それと比例するように米Micron Technology社の株価も上昇するだろう」と予測している。

　Lehman社で半導体担当アナリストを務めるTim Luke氏は、「Apple社が3G対応のiPhoneを量産することになれば、フラッシュメモリーを調達する必要が生じる。それにより、NAND型フラッシュメモリーの価格は安定し、米国に拠点を置くMicron Technology社も恩恵を得られるだろう」と述べている。

　Apple社がメモリー業界に与える影響は大きい。例えば、同社が2008年のフラッシュメモリーの見込み発注量を削減した際、米iSuppli社のアナリストは、2008年におけるNAND型フラッシュメモリー市場の成長率の予測値を27％から1桁台まで引き下げた。なお、iSuppli社は2008年のフラッシュメモリー全体の売上高が、前年比9％増の152億米ドルになると予測している。

　Luke氏は、「Apple社の生産拡大によってNAND型フラッシュメモリーの需要が高まり、2008年5月中旬にかけて同メモリーの価格は上昇する可能性がある。それにより、Micron Technology社の株価も短期間のうちに高騰するかもしれない」と述べている。実際、同社の株価は1年以上にわたって、NAND型フラッシュメモリーの価格変動に伴って上下してきた。

　Apple社は次世代iPhoneの詳細について明らかにしていないが、「3G対応iPhoneは2008年下期だけでも760万台は出荷されるだろう」（Lehman社）と見られている。また、米Envisioneering Group社のアナリストも、「2008年6月に開催される『WWDC（Worldwide Design Conference）』に併せて、Apple社はiPhoneの次世代機を発売するだろう」と予測している。


（Electronic News）