半導体最大手の米Intel社への風向きがさらに良くなりつつある。

　2007年2月のファイナンシャルアナリストグループによる電話会議によれば、Intel社はすでに「Xeonプロセッサ」を45nmプロセスで2007年第4四半期に製造する方向に進んでいる。これは、当初の2008年第1四半期の計画を前倒ししたものとなる。

　Intel社の広報官は、本誌に対し、「ファイナンシャルコミュニティ向け電話会議における基本的なメッセージは、Intel社がサーバー機器に戻ってきたということだ」と語った。

　Xeonプロセッサの製造が前倒しされそうであることを受け、投資会社の米Lehman Brothers社は、Intel社の株価を以前よりも高く予測し、その評価をじりじりと上げている。Lehman社は2006年9月の時点で、2007 年のIntel社の1株当たりの利益(EPS)を1.04米ドルと予測したが、現在は1.07米ドル、2008年は1.31米ドルになると見積もっている。

(Electronic News)