政府の政策もインドでのEDA開発の推進に影響を与えている。インド政府は、国内のEDA産業の育成に積極的に取り組んでいる。取り組みの1つとして、 EDAプログラマーの養成と訓練のために大学への特別財政援助を提供するSpecial Manpower Development Programを発足させた。これとは対照的に、米国政府はEDA産業を無視しているように見える。そればかりではなく、半導体設計技術の研究を財政的に支援する米国科学財団(NSF ：National Science Foundation)や米国標準技術局(NIST：National Institute of Standards and Technology)などの機関の予算を大幅に削減しようとしている。運悪く、政府によるEDA軽視は、米国が技術分野全般で優位性を失いつつあるときと重なっている。インド政府の後援で、インドへのアウトソースに関心のある企業に情報を提供しているウエブサイト「Offshoring Times」によると、米国の大学を卒業する(すべての分野の)技術者は年間5万人であるのに対し、インドでは25万人に上る。

　米国のすべてのEDAプログラマーがヒンディー語を習うべきだと言っているのではない。インド人幹部が率いるEDA最大手のMagma社ですら、まだ米国に本社を置いているのである。しかし、今後はどうだろうか。現在の動きが続くとすれば、将来のある時点で米国とインドが逆転するかもしれない。おそらくそれは、現在のEDAツールでムーアの法則を継続することが不可能になるときだろう。そのとき、DAC(Design Automation Conference)は、サンノゼ(米国カリフォルニア州)ではなくバンガロール(インド)で開催されているかもしれない。