雑誌無償購読申込み 最新号 バックナンバー 広告資料請求 EDN Japanについて お問合せ
雑誌無償購読申し込み
メールニュースレター登録
登録内容変更
アナログ IC/ディスクリート
電源/電池/コントローラー
PLD / メモリー
組み込みシステム
コンピュータ&ボード
EDA/IP/CAE/ソフトウェア
電子部品
計測器
ディスプレイ
デジタル家電
通信・ネットワーク
カーエレクトロニクス/産業機器
EDN Japan 記事検索
検索方法の詳細
雑誌無償購読申込み ニュースレター登録 この記事に対する感想/ご意見
EDNJ.comment
2006.4
日米の差は利益の出る技術力の差?
馬本 隆綱 EDN Japan編集長
 まもなく大手電機/半導体メーカーの2005年度(2006年3月期)業績発表が始まります。暦年ベースで業績をまとめることが多い海外半導体メーカーは、すでに主要企業が2005年度の業績を公表しています。売上高に対する営業利益率が20〜30%と高い海外半導体メーカーに比べ、日本の大手半導体メーカーの収益性の低さが目立ちます。
 これまで国内メーカー各社から発表された2005年度第3四半期(2005年10〜12月)までの実績や2005年度見込みを見る限り、国内の大手半導体メーカーの中ではNAND型フラッシュメモリーが好調な東芝を除くと、半導体部門の業績はかなり厳しいようです。
 これに対し、主要な海外半導体メーカーの2005年度業績を見ると、売上高に対する営業利益率は、例えば米Intel社が31.1%、韓国Samsung社の半導体部門は29.7%、米Texas Instruments社は20.8%と高い水準にあります。
 このような業績の差はどこから出てくるのでしょうか。キラー製品を持っているか、経営判断が正しいか、顧客の要求を満たしているのか、業界関係者からはさまざまな声を耳にします。
 日本の半導体関係者には耳の痛い言葉かもしれませんが、同志社大学の湯之上隆氏は「日本は半導体事業で儲けるプロセスになっていない。半導体チップを開発する人が儲ける意識を持たないとだめ。コストを下げることこそ技術力であり、勝ち組の条件かもしれない」と述べています。
 「日本の半導体企業は性能優先でプロセスフローを決める。そのため、海外の半導体メーカーに比べ、一般的に半導体工場に導入される製造装置の台数が多く、製造のプロセスも長い」とも湯之上氏は指摘しています。当然チップの性能や信頼性は競合他社より優れているかもしれませんが、その分コスト高にもなります。
 かつて、日本の半導体メーカーは製造ラインにおいて徹底したゴミの管理などTQC活動に取り組みました。その効果もあり、製造ラインにおけるチップの歩留まりは大幅に向上し、コスト競争力を高めた結果、DRAM市場で圧勝した成功体験を持っています。
 しかし、90年代にDRAMの主要な用途がメインフレームからパソコンに移行したとき、日本の技術や製品は顧客から、過剰品質で価格が高いと受け止められ、日本製DRAMはSamsung社や米Micron社がパソコン用途を意識して開発した製品にシェアを奪われました。もちろん、パソコン向けDRAMは儲からないから注力しない、という経営トップがいたことも事実です。
 コスト低減に対する努力と市場の変化を読み取る力は、市場で勝ち残るための永遠のテーマかもしれません。
(馬本 隆綱 t.mamoto@reedbusiness.jp


-VOICE OF ENGINEERS-
電源の役割はやはり安心できる「部品」
 2006年3月号の「汎用電源にデジタル化の波」(http://www.ednjapan.com/content/issue/2006/03/content02.html)を読ませていただきました。私は現在も電源企画開発及び設計をしております。やっと私の思いが理解してもらえる人がここにいると感じています。半面、現場サイドとは若干異なる方向に進んでいるようです。
 私は4年も前から私の会社の製品のために高速応答で一部デジタル制御のDC-DCコンバータを開発してきました。本来であれば、電源ベンダーは将来展望のもとで製品化して顧客にタイムリーに提供することがビジネスのはずですが、その当時の電源ベンダーは全く高速応答に関心がなく、仕方なく自分たちで開発したものです。
  貴誌で指摘されている通り、LSIのプロセス技術が進むと同時にプロセッサの消費電力を抑えるために、みんなが低電圧化しました。そのしわ寄せがDC-DCコンバータに来たと考えています。問題なのは日本のデバイスメーカーがこの大きな問題に気が付いていないことです。日本のデバイスメーカーはシステムコストなど考えていないように思われます。
 日本の電源ベンダーはデジタル電源が論議されてちやほやされていないでもっと真剣に取り組んでもらわないと困ります。リニアテクノロジーやマキシムの担当者は非常に現場サイドの状況を良く把握されていると思います。目的と手段が入れ替わった論議では困ります。
 ユーザー側ではいかに性能がよいDC-DCコンバータや電源を使っても、それ自体ではシステムではなく、単なる部品でしかありません。その特性・機能にはお金は払えないといわれます。
 そういう意味ではユーザー側の電源エンジニアは非常に冷遇されており、社内では認められないのが現状です。だから電源のわかるエンジニアがいなくなり、『実装すれば動作する』電源が必要となります。電源の内部がどうなっているかはわかる必要がないわけです。だから、『システム設計者や論理設計者でも使える電源』が必要なわけです。日本の電源ベンダーもそれを心がけて開発を行ってもらいたいものです。
 電源は『空気』です。色も匂いも必要ありません。必要なのはいつでもどこでもあって、安心できることです。
(神奈川県、匿名希望)

次号予告 2006年5月号
・EDAツールで進化する LSI設計技術
・認証技術で模造品からバッテリを守る
・ノイズに強い高速アンプを選ぶ
・システムCでSoC設計におけるUSB性能を試す
・高速シリアルバス対応のデジタルオシロを比較
・高インピーダンスセンサーの信号処理

注)タイトルと内容は変更になる場合があります。予めご承知おきください。
EDN Japan誌は、電子技術者を対象として無償配布しています。読者対象ではない方も、年間1万5000円(12冊、税込み)でご購読頂けます。購読を希望される方は、弊社サーキュレーション部宛てにお申し込み下さい。

編集に関する問い合わせ
編集部
TEL:03-3402-0076
FAX:03-3402-0209
e-mail:ednjreader@reedbusiness.jp

広告に関する問い合わせ
営業部
TEL:03-3402-0028
FAX:03-3402-0029
e-mail:sales-ednj@reedbusiness.jp

購読申し込み
サーキュレーション部
TEL:03-3402-0425
FAX:03-3402-0037
e-mail:market@reedbusiness.jp

購読申し込みページ

EDN Japan 2006年4月号 no.62 ISSN 1346-2148
発行人 渡辺 克也
編集長 馬本 隆綱
テクニカルエディター 鴨川 学
伊藤 達哉
川村 祥子
編集顧問 津田 建二
サーキュレーション 村山 広介
菅原 千代子
広告営業 湯浅 嘉章
乙部 睦子
佐藤 圭太
杉田 順治
企画編集 渡辺 二之
マーケティング 小山 新太郎
松井 美樹
畑地 俊克
オンライン 上野 康雄
プロダクション 江上 有史
木村 和子
デザイン 北山 隆弘
監修 京都大学 和田 修己
東京工業大学 松澤 昭

EDN誌  
発行人 John Schirmer
編集長 Maury Wright
エディター Margery Conner/Kasey Clark/
Matthew Miller/Warren Webb/
Michael Santarini/Brian Dipert/
Robert Cravotta/Frances T Granville/
Maura Hadro Butler/Brad Thompson

EDN Europe誌  
発行人 Martin Savery
編集長 Graham Prophet

EDN Asia誌  
発行人 Raymond Wong
編集長 Kirtimaya Varma

EDN China誌  
発行人 William Zhang
編集長 John Mu

リード・エレクトロニクス・グループの編集提携誌/協力機関
Microprocessor Report
Electronic Business
Electronic News
Test & Measurement World
Wireless Design & Development など
ハイテクシンクタンク In-Stat/MDR


©リード・ビジネス・インフォメーション
本誌掲載記事の無断複製・転載を禁止します。
リード・ビジネス・インフォメーション株式会社
〒107-0051 東京都港区元赤坂1-7-10 元赤坂ビル8F
 

雑誌無償購読申込み ニュースレター登録 この記事に対する感想/ご意見
Reed Electronics Group
Electronic BUSINESS Japan | Design News Japan | Semiconductor INTERNATIONAL | DETAIL JAPAN
EDN Japanについて | 広告掲載について | サイトマップ | お問合せ
 Copyright (C) 2000-2007 Reed Business Information Japan K.K. 
個人情報に関する方針 | 著作権・リンクについて | 会社情報