EDN Japan について - BPAによる公査について

世界標準の部数公査と読者公査が EDN Japanの品質を保証します

　専門誌への広告出稿を検討する際に必須となるのが読者の属性に関する情報（注＊1）です。しかし出版社がどんなに立派な媒体資料で読者の情報を公開しようとも、それが真実であることを誰が証明するというのでしょうか。

　専門誌にとって部数公査、読者公査は不可欠の手続きだと EDN Japanは考えます。

グローバル・スタンダード、BPAによる公査

　EDN Japanは読者の属性に関する情報を、海外では業界標準になっている専門誌公査機関 BPA Internationalの公査によって証明を受けます。そしてBPAが年に2回発行する公査レポート（注＊2）によって読者の情報（個人情報は除く）を公表します。

　BPA Internationalによると、専門誌と呼ばれる日本の雑誌のなかでBPA Internationalの公査を受けたのは、リード・ビジネス・インフォメーション（旧：日本カーナーズ）の雑誌 EDN Japanが初めてです。なお日本の出版社のなかでBPA Internationalの公査を受けた媒体はあります。しかしそれは日本を除くアジアの読者向けの専門媒体でした。

　欧米の専門出版・広告業界では、BPAによる公査はもはや常識となっています。米国の広告マーケットでは、BPAの公査を受けていない専門誌は広告掲載企業からまったく相手にされていません。アジアでも同様の状況になりつつあります。BPAの公査を受けている専門誌の数は、アジアでは100を超えています。

厳格な公査内容

　BPAが義務づけている公査内容の最も重要で基本的な項目は以下の2点です。

「読者をどのような手法で獲得したか」（読者の獲得手法）（注＊3）
「獲得した読者の属性情報はいつの時点のものか」（読者属性情報の鮮度））（注＊4）

　読者の獲得手法と情報の鮮度。この2つの項目があってこそ、「読者の職種」、「読者の業種」、「読者が購買可能な品目」などのさまざまな属性情報が意味を持ってくるのです。

　このほかBPAによる公査では、読者の登録、削除に関する制限や読者リストの重複利用に関する制限など、出版社が読者数を水増ししたり、読者情報を操作したりすることを禁じるさまざまな制限があります。この厳しい措置が、広告掲載対象誌としての信頼を支えております。

　EDN Japanはもちろん、日本の公査機関である日本ABC協会（http://www.jabc.or.jp/）の公査も受けております。2001年7月にはその最初の公査レポートが発行されました。

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脚注

＊1): 業種別、職種別、購入可能な品目別などの項目ごとに読者数を示したマクロ情報です。なお読者個人の情報はすべて非公開です。
＊2): EDN Japan最初のレポートは2002年2月に発行されています。
＊3): 読者の獲得手法には「読者が自らの意思で購読を申し込む」、「企業が提出するリストに対して雑誌を送付する」、「関連セミナーの参加者など特定のリストに対して雑誌を送付する」などの方法があります。BPAはこれらのすべてをチェックし、公査レポートに掲載します。
＊4): 読者属性情報の鮮度は、「出版社が公表する読者の属性情報は何年前のものなのか」を明らかにします。BPAでは、読者が情報を登録してから「1年以内」、「2年以内」、「3年以内」の3段階に分けて読者数を公査レポートに掲載します。企業による組織変更や人事異動などの頻度を考えますと、登録後に2年以上経過した情報はほとんど役に立たないといえます。